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30歳女性が年収を増やす方法は転職か資格取得か?将来を考えた賢い業界選択とは

投稿日:

ガッツポーズ(女性)

結婚していようがいまいが、お金は大事です。

このご時世、どんなに安定した仕事に就いている男性を旦那にしても、将来どうなるかわかりません。

最後にはやはり自分自身に稼ぐ能力があるかどうかが問われます。

30歳といえば、ちょうどキャリアの転換点を考えるべき年齢です。

この記事では30歳付近の女性が年収を増やす方法について、賢い選択の仕方を考えます。

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30代女子の平均年収は300万前後が最多

転職か資格かを考える前に、自分の立ち位置を確認しましょう。

今あなたが世の中でどの層にいるのか分からなければ、正しい対策も立てられません。

現状把握に最も役立つのが平均年収です。

転職サイト大手のDODAが公表している女性の平均年収(手取りではなく支給額)のデータによれば、30代の女性全体の平均年収は386万円となっています。

マイナビウーマンの記事にある手取り額でのアンケートも300万円付近が最も多く、種々の調査を見ても、30歳女性の平均年収は300万以上はあるのではと思われます。

つまり、現時点で30歳になっても手取りでなく額面での年収が300万円以下の人や300万に届きそうにない人は、順調なキャリアを歩んでいるとは言い難く、積極的な年収アップの方法を考えていくべきです。

ただ勤務地や学歴などの条件でも差が出ますから、300万円に満たないと全然ダメ・・・という訳ではないので注意。

30歳女性が年収を増やす方法

ここからは具体的に年収を増やす方法を見ていきます。

「仮想通貨や株式投資を始めましょう!」というのも一つの手段ではありますが、あくまでこの記事では働くことを前提とした現実的なプランを重視していきます。

資格取得は独立より出世・昇給向き

資格というと、弁護士や公認会計士などを取って独立開業!のような威勢の良いキャッチフレーズが飛び交いますが、実際のところ働きながら難関資格を取るのは難しいです。

資格を取れても独立や起業してやっていくには向き不向きもあります。

もちろん難関資格は人生逆転チャンスもあるのですが、ここではこれまでのキャリアをリセットするのではなく足し算としての考え方で資格取得を見ていきましょう。

学生時代と社会人に入ってからでは資格に対する世間の評価は変わります。

学生時代はポテンシャルの証明としてどのような資格もある程度はプラスに作用しますが、実際働き出すと実務に即さない資格は意味を成しません。

仮にあなた不動産会社に勤めていたとしたら、宅建士を取れば上司から高い評価を受けるでしょう。しかし、ネイリストや医療事務の資格を取っても「?」という顔をされて終わりです。

これは極端な例ですが、要は年収アップや出世のためには、ご自分のキャリアに合った資格を取るべきなのです。

実際何年もかけて、自分の仕事と関連性の薄い資格の勉強をするよりは、何かしら関係のある資格試験について学んだ方が実務へも活かせます。たとえ思うように資格が取れなくても、そのために費やした時間を無駄にせずに済みます。

何の資格を取ればよいかわからない?

将来のために資格の勉強をする意欲はあるけど、何を勉強して良いのかわからないという方もいるでしょう。

基本的には上記のように、自分の目標や現職をベースにして取るべき資格を決めるべきです。

それでも取るべき資格が見えてこない場合は、潰しの利く資格を取る選択肢もあります。

「つぶしがきく=どこででも使える」ようなもので、広く社会で通用する資格を指します。

代表的なのが定番の英語資格、TOEICですね。あとは簿記2級。

この2つの資格を世の中で活かせない会社の方が逆に少ないんじゃないでしょうか。

勉強に自信があり、上昇志向も高く、試験の難易度が高くても良いという方は、中小企業診断士も汎用性は高いです。独立にも向いていますが、企業内診断士として大企業の社員も多く取得しています。

以上はオフィスを主戦場とする事務系向けの資格ですが、「私は接客やサービスをメインで考えている」ということなら、簿記の代わりに販売士、あるいは登録販売者の取得もおすすめ。

売る商品が変わっても、転職してもどの店舗でも効果を発揮する点では、まさにツブシがきく資格とカウントして良いと思います。

転職をするかどうかの判断基準

「資格を取ってもどうにもなりそうにない」「そんなチビチビやるよりドンと収入を上げたい」

という女性は、転職するしかありません。

しかし、このブログで以前からバカ正直に主張しているのは、転職の成功率が高いのはマイナスからの復活組

わかり易くいうと、転職が上手くいきやすいのは、いま現在、記事の上の方でも見た平均年収300万より下にいる人です。

なぜか。

ちゃんとした実務経験がありながら平均年収を下回っている人は、人的資本としての価値が不当に評価されているからです。

不当に評価されているものを正常な場所に戻す方が、正常に評価されているものをより高く売るより簡単だからです。

逆にいえば、30歳女性で年収が額面350万以上だと転職で年収が思うように上がらないリスクがあります。前の職場で頑張った方がよかった・・・と後悔しやすいのです。

以上をまとめると、年収300万円もらっておらず、その額が平均年収より低ければ低いほど転職の成功率は上がり、すでに年収350万円以上稼いでいる女性は、応募する求人を慎重に選ぶ必要がある、ということになります。

 

女性が就ける給料の良い仕事

転職をする前に是非知っておきたいのが、どの業界なら女性にとって働きやすいのか、女性でも稼げる仕事なのかというポイントでしょう。

そもそも年収の高い業界に転職するのも一つの選択肢ではあります。

総合商社、コンサル、金融、不動産辺りは高収入業界の常連です。

が、全員が全員こんな業種目指せる訳じゃないですね。むしろ行きたくない人もいるはずだし、未経験で異業種に転職するリスクも大きい。

女性ならではの仕事を探すにも、ネットで紹介されている「女性でも稼げる仕事ランキング」などと銘打っているページに掲載されている職業といえば、弁護士や医者などと誰でもわかるものばかり。

それで解決すりゃ苦労しません。

現実的に転職先を選定する前提でお話すれば、

  • 女性比率が高い業界
  • 女性の管理職の割合も高い業界

この2点を勘案すべきではないかと思います。

とりわけ管理職の割合が高い業界なのは重要で、それだけ多くの女性にチャンスがあるという証明になります。

女性比率で見た女性に有利な業界

業界ごとの女性比率は総務省統計局の発表している経済センサスの調査が参考になるでしょう。

平成26年経済センサス女性比率

平成26年経済センサス 産業大分類、男女別従業者の構成比より

 

平成26年経済センサスからのグラフをご覧いただくと、医療・福祉宿泊業・飲食サービス業生活関連サービス業・娯楽業の順に高い女性比率になっています。

建設業、鉱業、社会インフラ系は総じて低いですね。この辺はイメージ通りかと思います。

女性の管理職割合が高く儲けやすい業界

次に女性の管理職割合です。

帝国データバンクが実施した「女性登用に対する企業の意識調査(2017年)」では、女性の管理職割合が最も高いのは不動産業で、平均で13.1%。続いて小売業の11.4%、サービス業の9.9%となっています。

不動産、小売・サービスが強いですね。

女性管理職割合

女性登用に対する企業の意識調査(2017年)より

 

サービス業といっても幅が広いのが難点ですが、調査結果によると旅館・ホテル業教育サービスで特に女性管理職が増えている模様。

しかしここで、小売業やサービス業は全体で見て他業界より収入が低めという矛盾にぶち当たります。

断言はできかねますが、以上より女性でも高い給料を稼げる仕事をあえてまとめるなら、

  • 大きく稼ぎたい女性は、不動産業界がベスト。あとは金融業界も良いです。日本的な慣習に染まってない外資系企業も有利。
  • 働きやすくキャリアアップしやすい環境を求めるなら小売・サービス医療・福祉がおすすめです。

転職活動に必須の求人サイト

職業を紹介する女性

悪質なカラ求人やブラック企業がはびこる現在、転職を成功させようと思えば事前の情報収集は不可欠です。

転職活動の情報収集に最大限効果を発揮するのが、転職エージェントや転職サイト。

この記事に引用した調査も行っている転職サイトDODA(デューダ)は、特に信用性の高い転職サイトです。

つまるところ、仕事探しも縁です。

探し始めた瞬間に良い求人と巡り合うかもしれないし、諦めかけたときに希望にかなう採用情報と出会えるかもしれません。

しかし兎にも角にも、転職サイトに登録しておかなくては何も始まりません。

登録は無料ですし、転職できなかったからといってペナルティがある訳でもありません。

まず登録して、非公開求人に触れるチャンスを得て、それから転職活動がスタートするのではないでしょうか。

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